ビットコインは火曜日、一時8万1,000ドルを下回った後、8万3,000ドル台へ反発した。同じ時間帯に暗号資産市場では大規模なレバレッジ解消が進み、24時間の清算額は8億ドルを超えた。韓国株式市場も半導体株の下落が続き、大きく値を下げた。テクノロジー株への投資集中と信用取引のリスクが、株式と暗号資産の双方で同時に表面化している。
該当時間帯のビットコインは8万3,168.19ドルで、24時間比では0.68％上昇した。ただ、価格が戻した後もデリバティブ市場の売り圧力が完全に解消されたわけではない。韓国株の下落が他市場へ広がるか、また米インフレ統計の発表を前にレバレッジポジションが再び積み上がるかが、引き続き焦点となる。
サムスン電子とSKハイニックス、5営業日続落
韓国総合株価指数（KOSPI）は取引時間中に最大7.4％下落した。その後は下げ幅を一部縮小したものの、最終的には6,035.35ポイントで取引を終えた。指数は一時6,000ポイントを割り込み、売り側の取引制限措置も発動した。サムスン電子は7.39％安、SKハイニックスは10.09％安となり、両社とも5営業日連続で下落した。
サムスン電子とSKハイニックスの時価総額は、KOSPI全体の約半分を占める。このため、人工知能（AI）インフラ投資への期待の変化が指数に強く反映されやすい。火曜日には海外投資家が韓国株を約4兆5,000億ウォン（約33億5,000万ドル）売り越し、資金流出が続いたことで韓国のテクノロジー株は一段と押し下げられた。
投資調査会社Paradis Labsは、今回の下落について、海外機関投資家がサムスン電子とSKハイニックスの保有を減らしている動きが表れたものだと分析している。同社は機関投資家の現在の資金配分を「韓国を売り、米国を買う」と表現した。一方、韓国の個人投資家は全体として様子見姿勢が強く、一部の資金はメモリー半導体メーカーから金融株へ移っているという。
AI投資の収益懸念とメモリー半導体の競争
Paradis Labsは、今回の市場の弱さは単日の動きではないと指摘する。Broadcomの最高経営責任者（CEO）であるHock Tan氏の最近の発言も、既存の売り圧力を強めた。Tan氏は一部の投機的なAI投資をギャンブルになぞらえており、AI業界に投じられている巨額の資本が十分な収益を生み出せるのかをめぐる議論が広がっている。
中国の長鑫存储（ChangXin Memory Technologies）は同時期に、メモリーセルの面積を約30％縮小できるDRAMアーキテクチャーを開発したと発表した。同社は、この技術を採用した製品を2026年末までに投入する計画だという。発表を受け、韓国のメモリー半導体メーカーが競争にさらされるとの懸念が強まった。ただし、この技術が商業化され、大規模生産に移行できるかどうかは、なお確認されていない。
暗号資産取引所Bitunixのアナリストは、今回のより広範な調整について、AI業界の資金調達リスクや投資家のポジション集中に対する市場の敏感さが増していることを示すものだと説明した。半導体企業の業績が堅調でも売りが一斉に出ており、レバレッジポジションの縮小や、株価を下支えしてきた自社株買いの弱まりが、値動きを増幅する可能性がある。
機関投資家の資産配分にも変化が出ている。ブラックロックは米国株の評価を「オーバーウエート」から「ニュートラル」へ引き下げ、短期米国債への選好を高めた。AI関連の変動や資金調達コストの上昇に対する懸念が強まっているためだ。
韓国が輸入原油に依存していることも、外部要因の一つとなる。Paradis Labsは、イランをめぐる地域情勢が緊迫し、エネルギー価格の上昇が続けば、韓国のインフレ圧力がさらに高まり、韓国株への投資家心理にも影響する可能性があるとみている。半導体株への圧力は他市場にも波及しており、フィラデルフィア半導体指数は月曜日に2.7％下落、日経平均株価は火曜日に1.8％下落した。
暗号資産の24時間清算額は8億1,290万ドル
株式市場が下落するなか、ビットコインの反発は大規模なデリバティブ清算の後に起きた。CoinGlassのデータでは、過去24時間に暗号資産市場で17万209人のトレーダーが強制清算され、清算総額は8億1,290万ドルに達した。内訳はロングポジションが6億8,672万ドルで全体の84.5％、ショートポジションが1億2,619万ドルだった。
清算額が最も大きかったのはビットコインで、合計1億9,214万ドル。その約74％がロングポジションだった。イーサリアムは1億8,050万ドル、ソラナは6,085万ドルとなった。単一取引として最大の清算は、暗号資産取引所バイナンスで発生した965万ドル相当のビットコイン・ロングポジションだった。
ビットコインが下落した局面では、ロング勢の強制清算が市場の売り圧力をさらに強め、下落を速めた。その後、価格が反発するとショートポジションの清算が始まり、比較的速い反転につながった。ただ、取引状況を見る限り、買い手が明確な主導権を取り戻したとは言いにくい。
CryptoQuantのアナリスト、JA Maartunn氏は、ビットコインのネット・テイカー・ボリューム（Net Taker Volume）が再びマイナスに転じたと指摘した。これはデリバティブ市場で、成行による積極的な売りが買いを上回っていることを示す。現在の反発は、継続的に強まる積極的な買い需要というより、受動的な買いとショートカバーに支えられている可能性がある。
アジア株の下落がさらに広がる場合、あるいはトレーダーが水曜日の米インフレ統計の発表前にレバレッジポジションを再構築する場合、ビットコインの反発には新たな価格圧力がかかる可能性がある。