S&P500は金曜日に3.7%下落し、直近高値からの下げ幅が10%を超えて調整局面に入った。200日移動平均線を割り込んだ後に売りが強まるなか、Yardeni Researchのエド・ヤルデニ社長は、景気後退への懸念が先行しており、今回の下落は弱気相場というより調整に近いとの見方を示した。ただし、米連邦準備制度理事会(FRB)が利上げを加速させれば、反発が抑えられ、下げがさらに深まる可能性がある。
200日移動平均線割れで売りが加速
金曜日の米株式市場では売りが広がり、S&P500は1日で3.7%下落。直近の高値からの下落率は10%を超えた。指数が200日移動平均線を下回ると、売り圧力は一段と強まった。投資家の焦点は、今回の下落で株価の割高感が解消されたのか、それとも一段安の始まりなのかに移っている。
調整局面入りだけで、弱気相場に入ったとは言えない。一方、短期間での株価下落と主要なテクニカル水準の割り込みは、先行きへの警戒が強まっていることを示す。今後の動向を左右するのは、企業収益が底堅さを保てるか、金融政策がさらに引き締められるかだ。
ヤルデニ氏、企業収益と景気の底堅さに注目
ヤルデニ氏は、足元の市場ストレスが景気後退に発展しない限り、株価が下落し続けるとは限らないとみる。企業収益の状況と、以前より低下した株式バリュエーションを市場の支えとして挙げ、現状は弱気相場ではなく調整局面に近いと判断している。
同氏は、景気後退を回避し、企業収益が底堅く推移することを前提に、S&P500が2027年末までに8,500~9,000ポイントに達する可能性があるとの見通しを維持している。この予想は、足元の値動きが収束したことを意味するものではない。指数の現在値や、この目標レンジの具体的な算出根拠は示されていない。
FRBの利上げが下振れリスクに
楽観的な見方を揺るがしかねないのが、FRBによる利上げのリスクだ。利上げが大幅になれば金融環境が引き締まり、市場の回復力が損なわれる可能性があるほか、投資家の間で一段安への懸念が強まるおそれもある。市場では、株価の割安感だけでなく、景気と企業収益がより厳しい金融環境に耐えられるかが問われている。
S&P500が直近高値から10%超下落し、200日移動平均線を割り込む一方、ヤルデニ氏は中期的な見通しを維持している。今後の焦点は、景気が後退に向かうのか、そしてFRBが利上げをさらに強めるのかにある。