ビットコインで、少なくとも1年間オンチェーン上で移動していない供給の比率が9月18日に63.3%へ上昇した。8月18日の62.32%から0.98ポイントの上昇となる。供給全体の保有期間が長期化していることを示す一方、この指標だけで新たな買いが発生したことや、保有者が意図的に売却可能な市場流通分を減らしていることまでは確認できない。
1年以上動いていない供給が63.3%に
MaketoのHODL Wavesは、ビットコインの未使用トランザクションアウトプット（UTXO）が最後にオンチェーンで移動した時期を基準に、供給を保有期間ごとの年齢帯に分類する。トークンが移動しないまま時間が経過すると、より古い年齢帯へ移る。送金などで移動すれば、通常は保有期間の短い区分から再びカウントされる。
そのため、9月18日に1年以上保有されている供給の比率が上昇したことから直接読み取れるのは、オンチェーン上のトークンの年齢構成が変化したという点だ。過去1カ月間に供給の63.3%が新たな買い手に取得されたことを意味するわけではなく、すべての保有者が売却を意図的に控えていることを示すものでもない。
より具体的な変化は、隣接する年齢帯に表れている。8月18日から9月18日にかけて、保有期間が1～2年の供給比率は13.52%から14.57%へ、1.05ポイント上昇した。これは1年以上の各年齢帯の中で最大の伸びだった。一方、6～12カ月の区分は19.10%から17.53%へ低下した。Glassnodeが9月18日に公表したスナップショットでも、両区分について同じ最新値が示されている。
この増減の組み合わせは、一部のトークンが1年の保有期間の境目を越えた動きと整合する。つまり、6～12カ月の区分にあったトークンが移動せずに保有され続ければ、自然に1～2年の区分へ移る可能性がある。年齢分布は各区分への流入と流出の差し引きであり、オンチェーン移動によるカウントのリセットも含まれる。そのため、個々のトークンがどこへ移ったのか、実質的な受益所有者が変わったのかを直接示すことはできない。
短期的に移動した供給も減少
直近1カ月以内に移動したビットコインの供給比率も、8月18日の7.30%から9月18日には7.03%へ低下し、0.27ポイント減少した。この期間にオンチェーン上の短期的な活動がやや弱まったことを示すが、「移動が減った」ことだけで売却可能な供給が逼迫したとは判断できない。
GlassnodeのHODL Wavesの算出方法では、移動していないUTXOは一定の保有期間の基準に達すると、順次より古い年齢帯へ移る。関連するアウトプットが1回でも移動すれば、より若い年齢帯に戻る可能性がある。この手法は供給の年齢構成を追跡するものだが、保有者の属性や取引の目的、実際の所有権移転の有無まで単独で判断することはできない。
例えば、同じ投資家が管理する複数のウォレット間で送金した場合や、カストディ機関が内部でウォレットを移管した場合、オンチェーン上ではアウトプットが「若返った」ように見えることがある。しかし、実質的な受益所有者は変わっていない可能性がある。長期にわたり失われたビットコインや管理者が存在しないビットコインが最も古い年齢帯に残り続けても、保有者が積極的な保有戦略を実行していることを意味するわけではない。
Coinbaseのウォレット移管が示す分析上の限界
Coinbaseは2025年11月、社内ウォレット間の移管によってオンチェーン上で大きな取引量が発生する場合があると説明した。こうした動きは、市場での売買状況と直接結び付かない。この事例が今回の年齢分布の変化を引き起こしたという意味ではないが、オンチェーンの移動データだけで、資金が市場へ流入したのか、取引所から流出したのか、それとも機関内部の技術的な調整にすぎないのかを正確に判定するのは難しいことを示している。
9月18日時点のデータから確認できる内容は限定的だ。ビットコインのオンチェーン供給は年齢の高い構成へ移行し、直近1カ月以内に移動した供給の比率は低下した。一方で、今回のデータは売却可能な供給量を直接測定しておらず、市場で流動性を持つ供給が明確に縮小したことも示していない。
取引所フローと主体別データの確認が必要
これが新たな蓄積局面に当たるかを判断するには、主体別に調整したウォレット残高の変化、取引所への純流入・純流出、長期保有者による消費行動、さらに異なる主体間でのトークン移転を併せて確認する必要がある。これらの指標が一致して初めて、年齢構成の変化を実際の保有意向や市場の需給に近い形で評価できる。
関連データの公表時点で、ビットコイン価格は80,447.74ドル。24時間で0.58%下落し、時価総額は約1兆6,200億ドル、24時間の取引高は約225億6,000万ドルだった。取引高は前の期間から41.17%減少している。流通供給量は約2,009万枚、完全希薄化後の評価額は約1兆6,900億ドル。今回の1年以上保有されている供給の増加は、現時点では新規需要の確認というより、供給の年齢が高まったことを示すシグナルとして捉えるのが適切だ。