「成長の限界」をめぐる分析は、資源を手頃なコストで供給できるかどうかが、商品供給や経済成長を左右し、社会不満や国際紛争の背景にもなり得ると指摘する。問題は地下に資源が残っているかだけではない。採掘や輸送にかかる費用を多くの人や企業が負担できるかが問われる。化石燃料に加え、淡水や複数の鉱物でも供給圧力が高まっているという。ただし、資源制約が景気減速や紛争の唯一の原因だとするものではなく、データや傾向に対する一つの解釈だ。
エネルギーコストが商品供給に波及
分析では、現代経済は相互に依存する生産・サービス網によって成り立ち、エネルギー源も簡単には置き換えられないと論じている。農業を例に取ると、ディーゼル式トラクターは労働者一人当たりの生産量を高める。人力とシャベルに切り替えれば、生産効率は下がる。エネルギーコストの変化は燃料市場にとどまらず、食料や雇用、その他の商品供給にも影響する。
都市交通も、経済の仕組みを過去の形に戻す難しさを示す例として挙げられている。自動車の普及に合わせて都市の規模やインフラ、サービスが変化しており、馬で自動車をそのまま代替することはできない。経済は利用可能な資源や技術に合わせて形を変えるため、資源条件が変われば、従来の成長経路を維持できなくなる可能性があるという。
再生可能エネルギーは全体の一部
エネルギー研究所の「2026年世界エネルギー統計レビュー」を引用した分析によると、2025年のエネルギー消費に占める原子力の割合は5.2%。水力を含む再生可能エネルギー全体は8.6%で、風力と太陽光を合わせると3.3%だった。分析は、再生可能エネルギーが化石燃料中心の供給構造をまだ置き換えていないことを示す数字だとしている。
また、風力・太陽光の設備は製造や保守に化石燃料を必要とし、原子力発電所の建設・維持にも化石燃料が使われると指摘する。風力や太陽光は発電量が変動し、特に冬季の供給が課題になる。欧州が冬に輸入天然ガスに依存することを、その例に挙げている。化石燃料の消費量は2008~2009年と2020年に落ち込んだが、分析はそれぞれ景気後退と、外出制限下での需要減少に結び付けている。
鉄鋼・セメント・自動車に表れる供給の変化
世界鉄鋼協会のデータでは、世界の粗鋼生産量は2019年以降、おおむね横ばいで推移した。一方、人口は増加を続けたため、一人当たりの鉄鋼生産量は減少した。分析の筆者は、この動きから、自動車や家電などの生産が人口に対して縮小している可能性を指摘する。
セメント生産も2013年以降ほぼ横ばいで、人口増加に伴い一人当たりの生産量は低下している。筆者はその結果として、一人当たりで利用できる新しい道路や建物が減っている可能性を挙げる。
自動車販売にも同様の傾向が見られるという。世界の新車販売は2017年以降、継続的な拡大が止まり、2024年と2025年はいずれも2017年の水準を下回った。筆者は、車両価格の上昇によって新車を買えない消費者が出ている可能性に触れているが、具体的な価格や販売台数は示していない。
商品やサービスの供給が人口の増加に追い付かなければ、雇用や所得を通じて家計消費にも影響が及ぶ。分析は、高賃金の仕事が不足することや、高い生産性を支える低コストのエネルギーが足りないことが、若年層の賃金を親世代より低く抑える要因になり得ると説明する。住宅購入や結婚、子育てを負担しにくくなるという見方も示しているが、これらは筆者による経済的なつながりの解釈だ。
「成長の限界」モデルと紛争の関係
1972年に提起された「成長の限界」研究は、資源制約が経済成長を抑える可能性を予測した。分析が引用するのは、Arjuna Nebel氏らが2023年に発表した「成長の限界モデルの再調整:World3モデルの更新」だ。同モデルは、現在の時期に工業生産と人口が制約を受ける可能性を示しているという。筆者は、世界経済が拡大から縮小へ移りつつあると見る一方、モデルと現実の対応は他の経済・エネルギーデータも踏まえて判断する必要があるとしている。
ロシアとウクライナ、イランとイスラエルについて、一人当たりエネルギー消費の推移も比較している。各組み合わせでは、一方の消費が増える一方、もう一方では減少しているとし、中国では一人当たり消費が増加、米国では減少していると述べる。筆者は、資源をめぐる競争が紛争の背景にある可能性を挙げる。ただし、一人当たりのエネルギー消費は経済活動やエネルギー利用の状況を示す指標であり、それだけで資源競争が戦争を直接引き起こしたと証明することはできない。
分析が焦点を当てるのは、資源の存在量だけではなく、それを無理のないコストで商品やサービスに転換できるかどうかだ。エネルギー構成、鉄鋼・セメント生産、自動車販売、一人当たりエネルギー消費は、供給の変化を捉える手掛かりとなる。一方、こうした変化と社会不満や紛争との因果関係は、示されたデータだけで確定した結論ではなく、分析上の見解にとどまる。