ビットコインが6週連続で下落するなか、Morgan Creek Capital Management創業者のMark Yusko氏は、売りの主因はビットコインのファンダメンタルズ悪化ではなく、伝統的金融市場でのレバレッジ解消にあるとの見方を示した。足元を「厳しい清算局面」と表現し、5万8,000ドルを回復シナリオの継続性を見極める重要な水準に挙げている。
Yusko氏、株式市場のレバレッジ解消が売りを拡大
Yusko氏はBitcoin Magazineのインタビューで、株式市場ではレバレッジが高まっており、投資家が他の資産や取引の損失を埋めるため、ビットコインや金、債券など換金しやすい資産を先に売却する可能性があると説明した。こうした市場をまたぐ資金回収が、ビットコインに追加の売り圧力をもたらしているという。
同氏は、最近の下落がただちにビットコインのファンダメンタルズの明確な悪化を意味するわけではないとみる。価格は6万2,000ドルを下回ったものの、同氏は市場をサイクル回復の初期段階に位置づけた。この局面を「春」と呼び、値動きの大きさやもみ合い、回復の不均一さが特徴だと述べている。
5万8,000ドル割れが回復判断の分岐点
Yusko氏によると、5万8,000ドル近辺はビットコインの今年2月の安値に近く、注目すべきサポート水準だ。価格がこの水準を継続的に下回れば、回復サイクルにあるとの見立てが成り立たなくなり、売りが続いている可能性を示すという。現時点では、同氏の見方を左右する条件であり、相場の先行きを確定するものではない。
同氏は、Anthropicが予定するIPOも流動性を圧迫する要因になり得ると指摘した。投資家がIPOに参加するために現金を確保すれば、他の市場で利用できる資金が減る可能性がある。ただし、これは足元の資金の動きを説明する要因の一つとして挙げたものだ。
現物ビットコインETFの保有だけでは強気と判断できず
Yusko氏は、機関投資家による現物ビットコインETFの保有を、そのまま価格上昇への賭けとみなすべきではないとも述べた。ヘッジファンドは現物ETFを買う一方、ビットコイン先物を売り、現物と先物の価格差を狙うベーシス取引を行うことがある。
四半期ごとの13F報告では、機関投資家が保有する証券の一部は開示されるが、対応する先物の売り持ち高は示されない。そのため、ETFの保有状況だけを見ると、機関投資家の方向性の強気度を実際より高く見積もるおそれがある。足元の売り圧力を判断するには、ビットコインの下落、市場全体のレバレッジ解消、機関投資家のポジション構成を分けて捉える必要がある。