人工知能（AI）インフラへの投資拡大を追い風に、世界の株式市場は今年、過去最高水準まで上昇している。一方、Panmure Liberumの市場戦略責任者Joachim Klement氏は、AIを巡る市場取引が2027年にも崩れる可能性があると警告した。こうしたシナリオが現実になれば、株式市場は2008年の世界金融危機以降で最も深刻な下落に見舞われる可能性があるという。
投資家にとって焦点となるのは、AI関連株の高いバリュエーションが維持できるかどうかだけではない。現在の相場が、増え続けるAIインフラ投資にどの程度支えられているのかも重要な論点になる。
AIインフラ投資が世界の株高を支える
今年は世界の主要株式市場が上昇しており、その背景にはAIの発展に対する強い期待がある。AIアプリケーションの普及がインフラ投資の拡大につながるとの見方から、投資家は関連企業や設備への支出が増えることに賭けてきた。こうした投資見通しが、市場心理を支える要因の一つとなっている。
Klement氏は、AIをテーマとする現在の取引が持続しない可能性を指摘している。同氏の基本シナリオでは、この取引は早ければ2027年にも崩れ、株式市場に大きな影響を及ぼす可能性がある。
ただし、この見方は確定的な市場予測ではない。AI投資ブームがどこまで続くのか、またAI関連支出が株価を支える力を維持できるのかについて、同氏が懸念を示したものだ。
想定される下落は金融危機後で最大規模か
Klement氏が示したリスクは、AI関連の一部銘柄に限った調整ではない。同氏は、AI取引の反転が世界金融危機以降で最も深刻な株式市場の急落につながる可能性があると述べている。この比較は、リスクがAI企業だけでなく、より広範な株式市場へ波及する可能性を示している。
一方、今回示された見解には、S&P500種株価指数の具体的な下落率やバリュエーション水準、相場が反転する引き金となる条件は含まれていない。また、2027年に市場が転換すると判断する詳細な根拠も明らかになっていない。
そのため、この発言は下落の時期や規模を確定的に示すものではなく、AI取引が逆回転した場合のリスクシナリオとして捉える必要がある。
市場はAI支出の持続性を見極める局面に
AIインフラ投資の拡大は、株式市場の楽観を支えてきた。今後、こうした支出への期待が変化すれば、AIを軸とした取引も再評価を迫られる可能性がある。市場参加者が相場の耐性を判断するには、企業の実際の支出と市場が織り込む成長期待の差を見極めることが重要になる。
もっとも、Klement氏の今回の警告では、具体的な投資額や個別企業の状況に踏み込んだ分析は示されていない。確認できる中心的な内容は、AI取引が2027年にも崩れることを基本シナリオとし、その場合の影響を世界金融危機以降で最も深刻な市場下落と表現した点にある。
このシナリオが実現するか、影響がどこまで広がるかは、AIインフラ投資の推移と世界の株式市場全体の動向に左右される。