金スポット価格は今週、4％超下落し、金曜日には1オンス＝3,992.30ドルと4,000ドルを割り込んだ。週間の下落率は6月初旬以来の大きさとなった。売りが集中したのは木曜日で、米10年債利回りが5％を下回り、株式市場への警戒から長期債が買われるなかでも、金はテクニカル要因による売りと流動性への懸念に押された。
4,065ドル割れで売りが加速
Saxo Bankでコモディティ戦略責任者を務めるOle Hansen氏は、金市場では短期の投機筋と長期投資家の綱引きが続いていると指摘する。価格の下落局面を売りの機会とみる投機筋がいる一方、長期投資家の基礎的な需要はなお底堅いという。
Hansen氏によると、流動性イベントへの警戒が売り圧力を強めた。木曜日に金価格が1オンス＝4,065ドルを割り込むと、モメンタム取引による売りが続き、投資家は損失限定の注文が発動しやすい水準を意識した。同氏が次の主要な支持線として挙げるのは3,970ドルだ。
投機筋のポジションは極端な水準に近づいている可能性があり、テクニカル面が改善すれば、価格が比較的速く反発する余地もあるという。ただし、調整が終わったと確認するには、金価格が4,230ドルを上回る必要がある可能性がある。12月限先物は11月下旬に期限を迎える見通しで、ポジション調整や流動性をめぐる圧力が和らぐのはその頃になる可能性もあるとHansen氏は述べた。
アナリスト「下落だけで長期トレンドの転換とは言えない」
BCA Researchのチーフ・コモディティ・ストラテジスト、Roukaya Ibrahim氏は、今週の下落は期待外れだったものの、より大きな下落トレンドの始まりを示す証拠は現時点で見当たらないと話す。木曜日の値動きは、資産市場をまたぐ流動性の逼迫と、重要な支持線をめぐる市場の緊張が重なって相場変動を増幅したもので、金のファンダメンタルズが明確に変化したわけではないとの見方だ。
Ibrahim氏は、マクロ環境が逆風となるなかでも金は全体として底堅さを保っており、足元の下落でテクニカル指標は売られ過ぎの領域に入ったと指摘。金価格の200日移動平均線からの乖離は7月下旬以来の水準に達している。当時はその後、短期的な底をつけて大きく反発した。ただ、米ドル高と根強いインフレ圧力が戻りを抑える可能性がある。テクニカル要因が下支えとなる一方、マクロ要因は重しとなり、急反発や急落よりも横ばいで推移する可能性が高いと同氏はみている。
Britannia Global Marketsの金属部門責任者Neil Welsh氏も、金の軟調さは市場環境の変化を反映したもので、長期的な投資理由が根本から変わったとは限らないと述べた。株式市場がさらに下落すれば、投資家が証拠金を確保するために現金を調達し、金を売らざるを得なくなる可能性がある。一方、一部ファンドの強気姿勢や、中央銀行による継続的な買いは支援材料となり得る。
米金融政策とドル高が上値を抑制
U.S. Bank Wealth Managementのシニア投資ストラテジストRob Haworth氏は、米連邦準備制度理事会（FRB）が引き締めを続ける限り、ドル高が続き、金の上昇を抑える可能性があると予想する。大幅な利上げに至らなくても、インフレ抑制に向けた段階的な引き締めで金には圧力がかかるという。同社のエコノミストは、FRBが12月に1回、来年3月に再び利上げすると見込んでいる。
FRBは来週、金融政策会合を開く。市場は今回の利上げを予想していないものの、当局者が12月の利上げの選択肢を残すかに注目している。カナダ銀行、欧州中央銀行（ECB）、日本銀行も来週に政策会合を予定する。米国では耐久財受注、消費者信頼感、新築住宅販売、第3四半期の国内総生産（GDP）速報値、個人消費支出（PCE）、週間新規失業保険申請件数の発表も控える。
XS.comの事業開発責任者Simon-Peter Massabni氏は、金の重しとなる要因としてインフレ、エネルギー市場、中東情勢を挙げた。エネルギー供給へのショックや供給途絶が繰り返されるのを防ぐには、中東で持続的な安定が必要だという。紛争は米国のインフレを押し上げ、金と競合する債券利回りを高めるおそれがあるほか、中東やアジアの流動性を細らせる可能性もある。インフレが強まり、自国通貨が下落する局面では、一部の投資家が現金保有を優先することも考えられる。
Hansen氏は、ポートフォリオ分散の需要や財政・地政学リスクへの備えが支えとなり、年末までに金が反発する可能性はあるとみている。ただ、価格が4,230ドルを回復するまでは、足元の調整が終わったとは確認できない。短期的には3,970ドルの支持線に加え、FRB会合と関連経済指標が焦点となる。