米国ではインフレが再び加速する一方、株式市場の割高感も強まっています。企業利益の伸びや人工知能(AI)ブームを背景に上昇してきたS&P500種株価指数とナスダック総合指数は、いずれも直近の高値から10%超下落し、一般に「調整局面」とされる水準に入りました。物価上昇が金利を高止まりさせる可能性に加え、歴史的に見ても高い株価評価が意識され、企業の資金調達コストや株式のバリュエーションに影響する懸念が出ています。
米9月CPIは3.7%上昇、エネルギー価格が押し上げ
米国の9月消費者物価指数(CPI)は前年同月比3.7%上昇し、8月の3.4%から加速しました。5月以来の高い伸びです。物価の再上昇は、インフレ抑制を目指す米連邦準備制度理事会(FRB)の政策運営を難しくしています。
セントルイス連銀とミネアポリス連銀の研究では、年初の関税が物価上昇の主な要因の一つとなり、その後はエネルギー価格を巡る供給ショックの影響が強まったと指摘されています。イラン戦争によって中東の石油輸送が妨げられ、原油価格や輸送コストが上昇しました。
インフレの先行きには不確実性が残ります。クリーブランド連銀の推計では、総合CPIの上昇率は11月に3.9%へ高まる可能性があります。食品とエネルギーを除くコアCPIも、9月の2.6%から2.9%に上昇する見通しです。エネルギー高の影響が、ほかの商品やサービスにも広がる可能性があります。
FRBは9月に政策金利を引き上げました。利上げは3年ぶりです。物価上昇圧力が続くなか、市場では12月にも追加利上げが行われるとの見方が出ています。借入コストの上昇は家計や企業の負担を増やし、経済活動や企業収益を抑える要因になり得ます。また、債券の相対的な魅力が高まれば、株式の評価にも下押し圧力がかかる可能性があります。
S&P500のCAPE、6カ月連続で40超
株価の割高・割安を測る指標の一つが株価収益率(PER)です。株価を直近12カ月の1株当たり利益と比較します。シラーPERとして知られる景気循環調整後PER(CAPE)は、インフレ調整後の株価を、過去10年間のインフレ調整後利益の平均で割って算出します。景気循環による利益の振れを抑えることを目的とした指標です。
S&P500のCAPEは10月に40.1となり、6カ月連続で40を上回りました。同指数のCAPEが40を超えたのは、ITバブル期の2000年9月以来です。過去の統計では、CAPEが40を上回った月の後、S&P500の平均リターンは6カ月後が0%、1年後がマイナス3%、2年後がマイナス19%でした。
一方、期間内の成績には大きな幅があります。6カ月後は最高が16%上昇、最低が20%下落。1年後は最高16%上昇、最低28%下落、2年後は最高8%上昇、最低43%下落でした。これらのデータはロバート・シラー氏とYChartsによるものです。
ただし、CAPEは過去の利益を用いる指標で、将来の利益予想は反映しません。企業収益が急速に伸びている局面では、割高感を実態以上に示す可能性があります。AIの普及はS&P500構成企業の一部で利益率や利益成長率の改善につながっており、この傾向が続くとの見方もあります。
また、過去統計の観測期間には重複があり、データは主にITバブル前後に集中しています。独立した複数の市場サイクルを幅広く反映したものではありません。高いCAPEとその後のリターンの関係は、極端な株価評価に伴うリスクを示す材料にはなりますが、今後の相場の方向を決めるものではありません。
S&P500の評価水準は歴史的な高値圏にあり、金利がさらに上昇すれば株価の割高感が意識されやすくなります。市場ではインフレの鈍化に加え、企業利益が現在の株価水準を支えられるかが焦点です。過去のリターン統計は将来の下落や反発の幅を保証するものではありません。