米国では所得と平均寿命が近年いずれも過去最高を更新した一方、資産が多くても欧州との寿命差は埋まっていない。ブラウン大学が7万3,000人超を約10年間追跡した研究では、米国はどの資産層でも欧州より死亡率が高く、米国の上位25％の生存状況は、フランス、ドイツ、オランダの下位25％とおおむね同水準だった。健康格差は低所得層に限らず、富裕層や医療制度全体にも及んでいる。
米欧17カ国、50～85歳の7万3,000人超を追跡
『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』に掲載されたこの研究は、米国と欧州16カ国の50～85歳の成人を対象とした。研究者は2010年から約10年間、米国の健康・退職調査（HRS）と欧州のSHARE調査のデータを用いて追跡した。
北欧・西欧の最富裕層は、米国の最富裕層に比べて死亡率が約35％低かった。全体では、研究期間中の死亡率は欧州大陸諸国が米国を約40％下回り、南欧諸国も約30％低かった。ブラウン大学の研究者は、国内の資産分布における個人の位置だけでなく、国ごとの資産や健康状態の差も寿命に関係すると指摘している。
ブラウン大学ヘルスシステム持続可能性センターの研究科学者、サラ・マチャド氏は、米国で最も資産の多い上位25％であっても、北欧・西欧の大半の国より健康状態が良くなかった点は予想外だったと述べた。米国では資産が多いほど健康面でも有利になるという一般的な見方とは異なる結果だ。
医療費は高水準、無保険者や加入者減少も
米国の2024年の1人当たり医療費は推計1万4,775ドルで、比較対象となる他の高所得国の平均を約7,000ドル上回った。一方、これらの国々の平均寿命は82.7歳で、米国より3.7年長い。医療費の高さは、広範な保障には結びついていない。米国勢調査局の推計では、2025年を通じて医療保険に加入していなかった人は約2,670万人だった。また、2026年初めに「医療保険制度改革法（ACA）」の市場プランに加入していた人数は、2025年初めより約260万人少なかった。
マチャド氏は、健康状態の改善は最も脆弱な層だけの問題ではなく、資産上位層にも関わると指摘する。研究が要因として挙げたのは、銃器、アルコール、自殺に関連する予防可能な死亡率の高さや、心血管疾患による死亡率の高さだ。研究の上級著者で、ブラウン大学の医療サービス・政策・実践学教授、同センター長を務めるアイリーン・パパニコラス氏は、米国では社会保障網が比較的弱く、医療保険が雇用とより強く結びついている点も挙げた。
喫煙や地域差、所得格差も寿命に影響
研究者は、喫煙者や農村部の住民の割合が米国で高いことも、健康状態の悪さに関係している可能性があるとした。食生活や座って過ごす時間の長さも影響しうる。米国では心疾患とがんが依然として主な死因だ。
一方、イタリアのサルデーニャ島やギリシャのイカリア島は長寿地域として知られ、身体活動、食事、休息、社会的なつながりなどが要因として挙げられてきた。ただし、こうした「ブルーゾーン」をめぐる説明の一部には、研究者から異論も出ている。
米国の所得・資産格差は欧州より大きく、健康格差をさらに広げている可能性がある。パパニコラス氏によると、同氏の研究チームが以前に行った分析では、65歳以降に米国と欧州の資産格差はともに縮小するものの、米国では貧困層がより早く、より多く死亡することが縮小の一因となっていた。統計上の格差が小さくなっても、低所得層の生活が改善したとは限らない。
米国の平均寿命は79歳に回復も、欧州との差は残る
米国の平均寿命は2024年に79歳となり、記録が残る中で最高を更新した。最近の伸びには、新型コロナウイルスの影響が薄れたことが大きく寄与した。米疾病対策センター（CDC）のデータでは、2024年には薬物過剰摂取による死亡と自殺の件数も減少した。それでも、米国と欧州の寿命差は残っている。
パパニコラス氏は、米国の健康状態を改善するには、国ごとの差が生じる根本要因、特に社会経済的な条件が近い人々の健康結果がなぜ異なるのかを理解する必要があると述べた。マチャド氏は、課題のかなりの部分は社会全体に関わる一方、個人にとっても退職の時期や計画、退職後の過ごし方を考えることが重要だと指摘。各国の結果を踏まえれば、健康改善には医療支出の積み増しだけでなく、見過ごされている要因を特定することも欠かせないという。