Pinterestの7〜9月期売上高は前年同期比12％増にとどまり、会社予想を下回った。ユーザー数が伸びる一方で、1人当たりの収益はほぼ横ばいとなり、成長を収益化につなげられるかが課題となっている。MetaやAlphabetがAIとデジタル広告で存在感を保つなか、AI競争がPinterestの広告事業に与える影響にも投資家の関心が集まる。経営陣は北米での成長施策を海外市場にも広げていると説明し、10〜12月期の売上高は前年同期比8〜12％増を見込んだ。
7〜9月期売上高は予想未達、欧州ARPUは7％減
売上高は11億7,000万ドルで、会社が示していた11億9,000万〜12億1,000万ドルの予想レンジを下回った。前四半期から増収率も鈍化しており、成長鈍化が業績に表れた格好だ。
月間アクティブユーザー数は引き続き増加し、米国・カナダでは前四半期比でも増加に転じた。一方、平均ユーザー当たり売上高（ARPU）の伸びは前年同期比1％にとどまり、欧州では7％低下した。オンライン広告を主な収益源とするプラットフォームにとって、利用者の増加が収入の伸びにつながっていない点が、今回の決算の焦点となった。
調整後EBITDAは3億3,900万ドル。会社予想の3億3,500万〜3億5,500万ドルの下限に近い水準だった。売上高の弱さをコスト抑制で補う余地はあるものの、利益指標も予想レンジの低位にとどまり、収益面の圧力を十分に吸収できなかった。
欧州の免税制度変更、越境販売に影響
経営陣は決算説明会で、欧州における低価格商品の免税制度変更が増収率鈍化の一因だと説明した。これを受けて越境販売事業者が事業を縮小し、世界全体の売上高の前四半期比成長率を約3ポイント押し下げたという。会社は米国・カナダで成長を促した施策を他地域にも展開しており、初期の効果が出始めているとしている。
ただ、競争環境をめぐる疑問は残る。同じく関連する規制変更の影響を受けたMetaは、同時期に売上高が前年同期比26％増となった。両社では事業構成や地域別の収入構成が異なるため、増収率の差だけで規制の影響を直接比較することはできない。それでも、Pinterestが相対的に成長圧力を受けていることが浮き彫りになった。
経営陣は、海外事業の改善を通じて成長率を徐々に引き上げ、過去に実現した10％台半ばから後半の増収率に戻したい考えを示した。達成できるかは今後の業績で確認する必要がある。直近の会社予想では、10〜12月期の売上高は14億2,500万〜14億7,500万ドル、前年同期比の増収率は8〜12％となっている。
手元資金は転換社債を上回る、AIには成長機会も
9月末時点の現金・投資は14億7,000万ドルで、転換社債の9億8,210万ドルを上回った。バランスシートはネットキャッシュの状態にあり、事業の変動に対応する余地はある。ただし、資金面の余裕が売上高の伸びや収益化の鈍化を直接解決するわけではない。
AIはPinterestにとって、競争圧力であると同時に商品・広告の機会でもある。MetaやAlphabetなど大手広告プラットフォームが規模や技術力を生かして広告予算を獲得すれば、Pinterestのシェアやユーザーの利用、広告収入が影響を受ける可能性がある。
一方、経営陣によると、Pinterestのアシスタント検索の約80％は購買意図を伴う。その他の検索では、この割合は約半分という。会社はこうした検索を広告や商取引につなげたい考えだが、現時点ではAIが競争圧力を補うほどの増収をもたらしたとは確認できない。
焦点はユーザー数の拡大だけでなく、各地域でARPUを引き上げ、海外事業の改善を実績につなげられるかにある。広告競争の激化や利用者の関与低下、景気後退による広告支出の減少があれば、成長回復が遅れる可能性もある。10〜12月期の売上高見通しと、今後の欧州の動向が判断材料となる。